株式会社ヴィレッジヴァンガード(以下「当社」といいます)が運営するWebサイト『ヴィレッジヴァンガードオンラインストア』(以下「本サイト」といいます)において提供するサービス（以下「本サービス」といいます）の利用に関し、利用規約（以下「本利用規約」といいます）を以下に規定します。なお、本サイトの閲覧及びアクセス並びに本サービスを利用する場合、本利用規約の全ての規定に同意いただく必要がありますので必ずご確認ください。なお、本サービスを利用した場合、本利用規約の全ての規定に同意いただいたものとみなします。

第1章　総則
第1条（目的）
１．本利用規約は、当社と本サイトの閲覧及びアクセス並びに本サービスを利用する者（第４条に規定する会員を含み、会員であるか否かは問いません。以下「利用者」いいます）の権利義務並びに遵守事項等を規定することを目的とし、当社と利用者との本サービスに関する一切に適用されるものとします。また、本サービスにおいて当社が掲載する本サービスに関するルール及びガイドライン等についても、本利用規約の一部を構成するものとし、本利用規約とルール及びガイドライン等の規定に、万が一異なる規定や矛盾する規定がある場合は、当該ルール及びガイドライン等の規定を優先するものとします。
２．利用者は、本サイトの閲覧及びアクセス並びに本サービスを利用にあたり、公序良俗を遵守し、全て利用者ご自身の責任において利用するものとします。

第２条（利用環境の整備等）
利用者は、本サイトの閲覧及びアクセス並びに本サービスを利用するために必要な通信機器、ソフトウェア及び通信回線等の準備及び環境の整備及び維持管理の全てを自己の責任と費用負担にて行うものとします 。

第３条（知的財産権）
１．本サイト及び本サービスに関する一切の著作権（著作権法第27条及び第28条を含みます）、商標権等の権利（それらの出願等を行う権利を含みます）は、当社又は当社に権利を許諾した第三者に帰属します。
２．利用者は、本サイトに掲示されている画像、文章等を当社に無断で転載・複写・蓄積又は転送（以下「転送等」といいます）することを禁止します。また、当社は、お客様に通知することなく、当社の判断により転送等された情報を削除することができるものとし、当該削除等により、利用者又は第三者に損害が発生した場合でも当社は賠償責任を負わないものとします。また、当社は、如何なる場合でも、本サービスにおける情報の監視・削除義務を負いません。
３．当社は、利用者が本サイト内で投稿する情報を著作性の有無に関わらず、利用及び二次利用（改変・翻案を含みます）することができるものとし、利用者は、当社による当該利用及び二次利用に対し、公表権、氏名表示権、同一性保持権等の著作者人格権を行使しないものとします。


第2章　会員登録
第４条（会員登録）
１．当社が規定する方法により会員登録をした利用者（以下「会員」といいます。）のみが、本サービスの利用ができるものとします。なお、会員登録をすることにより、当社との本サービスの利用契約（以下、「利用契約」と言います。）が成立したものとします。
２．会員登録を希望する利用者（以下「登録希望者」といいます。）は、本利用規約の全てに同意のうえ、当社が規定する方法により、本サービスの利用を申し込むものとします。なお、登録希望者は、当該申込み及び本サービス利用にあたり、当社の指定する情報（以下、「登録情報」という）の提供を行うものとします。
３．登録希望者は、登録情報を最新かつ正確な情報を提供するものとし、誤記や虚偽等の情報を提供してはならないものとします。
４．当社は、以下のいずれかの事由に該当又は該当するおそれがあると判断した場合、催告なく、会員登録の一時停止若しくは取消し又は会員登録の抹消若しくは利用契約を解約又は解除をできるものとします。なお、会員登録の一時停止若しくは取消し又は会員登録の抹消若しくは利用契約を解約又は解除したことにより、会員又は第三者（他の利用者を含みます。以下、同様とします。）に生じる一切の結果・損害について、当社は、一切責任を負わないものとします。
（１）法令及び本利用規約に違反した場合
（２）当社に提供された登録情報に誤記や虚偽等の情報があった場合
（３）過去に本サービス又は当社若しくは当社のグループ会社が運営する他のサービスの全部又は一部の利用停止又は会員資格を取り消された者である場合
（４）未成年者、成年被後見人、被保佐人又は被補助人のいずれかであって、会員となること並びに本利用規約に従い本サービス利用することを、法定代理人、後見人、保佐人又は補助人の同意等を得ていない場合
（５）暴力団、暴力団員、暴力団準構成員、暴力団関係企業、総会屋、社会運動等標榜ゴロ又は特殊知能暴力集団等、その他これに準ずる者（以下、「反社会的勢力」という。）のいずれか及び反社会的勢力と実質的な関与若しくは利用、協力等の関係を有している場合
（６）本サービスの運営を妨害した場合
（７）購入意思のない注文を繰り返すなど、悪質な行為が確認された場合
（８）当社及び第三者に損害を生じさせる行為又はそれらのおそれがある行為及び言動を行った場合
（９）租税公課の滞納処分をうけた場合
（10）仮差押、差押、強制執行 又は 競売の申立を受けた場合
（11）破産、民事再生、会社更生、特別清算等の手続申立を受けたとき又は自らこれらを申し立てた場合
（12）その他、会員として不適切と当社が判断した場合
６．会員は、登録情報の内容に変更が生じた場合又は登録情報に誤記、不足等がある場合、直ちに登録情報を変更する必要があります。
７．当社は、不正利用防止の観点から当社が必要と判断した場合、会員の身分証明に関する書類等の写しの提出を求めることができるものとします。

第５条（ID及びパスワードの管理）
１．会員は、本サービスの利用に必要となる、ユーザID及びパスワード等の管理責任を負い、当社は、ユーザIDパスワード等と一致することを当社が確認した場合には、会員による使用とみなします。なお、会員よるユーザID及びパスワード等の管理不十分、使用上の過誤、第三者の使用等による損害等に関する一切の責任は会員が負うものとし当社は一切の責任を負いません。
２．会員は、ID及びパスワードを第三者に利用させること又は貸与、譲渡若しくは担保又はその他の処分等をすることはできないものとします。
３．会員は、ＩＤ及びパスワードの盗難又は第三者による使用もしくはそのおそれ等がある場合、速やかに当社に連絡し、当社の指示に従うものとします。
４．当社は、前項に規定する盗難又は第三者による使用若しくはそのおそれ等があるＩＤ及びパスワードの利用を停止することができます。なお、当該停止により会員及び第三者に損害等が生じた場合でも、当社は一切の責任を負わないものとします。

第3章　商品の購入
第６条（商品の購入）
１．会員は、本サービスを利用して、本サイト内の商品（以下「サイト内商品」といいます）の購入を行うことができます。但し、アダルト商品等の当社が年齢制限を設けているサイト内商品に関しては、当該制限を満たさない会員は、アダルト商品等の購入はできません。
２．会員は、サイト内商品の購入を希望する場合、当社が定める所定の手続きに従い、指定事項を入力の上、購入申込みを行うものとします。
３．前項の購入の申込みに対して、本サイトにおいて受注の完了を示す画面が表示された時点をもって、当社及び会員間の当該申込みにかかる売買契約が成立するものとします。

４．当社及び会員は、前項の規定に関わらず、本サイト上に掲載される『ご利用ガイド』（以下「ご利用ガイド」といいます）の規定に基づき、売買契約の取り消し又は解除ができるものとする。
５．サイト商品の所有権及び危険負担は、当社又は当社と提携する運送会社等がサイト商品を配送業者に引き渡した時点で、会員に移転するものとし、当該移転後の配送遅延、紛失、盗難、損害、破損等により損害に関しては、当社は一切の賠償責任を負わないものとします。

第７条（返品・交換）
当社は、サイト内商品の返品・交換に関しては、本サイト上に掲載される、『特定商取引に関する法律に基づく表示』（以下「特商法表記」といいます）及びご利用ガイドの規定に基づき、サービス内商品の返品・交換を行うものとします。

第８条（商品代金の支払い）
１．会員は、売買契約が成立したサイト内商品及び送料等の代金（以下、「商品代金」といいます。）を特商法表記に記載に基づく支払期限までに、支払うものとします。なお、支払いに要する費用は、会員の負担とします。
２．会員は、売買契約の成立後、会員が購入の手続きにおいて指定した支払い方法にて支払いができない場合は、当該売買契約は、解除されるものとします。 なお、当社は当該解除によって、会員又は第三者が被った一切の損害について、一切の責任を負わないものとします。
３．会員による購入申込みの取消し、売買契約解除又は撤回等に基づく商品代金の返金等、当社の判断により会員に対して商品代金の返金を行う場合、会員は、当社の指定する方法により返金を行うものとします。なお、当該返金にかかる振込手数料は、返金理由が当社の責によるものを除き、会員が負担するものとします。
４．前項の場合において、別途当社が指定する期間内に、会員が返金先口座を指定しない場合、会員の指定した返金先口座情報に誤りがある場合又はその他当社の責めに帰すべき事由によらずに商品代金の返金ができない場合は、当社は、会員が当社に対する商品代金の返還請求権を放棄したものとみなすものとします。


第４章　その他
第９条（情報の取り扱い）
１．当社は、当社が規定する個人情報保護方針に従って、利用者の個人情報の適切な取扱い、管理、維持に努めて参ります。
なお、個人情報保護方針はこちらをご覧ください。
２．当社は、本サイト及び本サービスを通じて利用者が得る情報等について、その完全性、正確性、確実性、有用性など、いかなる保証も行わないものとします。

第１０条（本利用規約等の変更）
当社は、利用者の承諾を得ることなく、本利用規約を変更できるものとします。なお、当社は、本利用規約を変更した場合には、変更内容を本サイト内に掲示する等、当社が適当と判断する方法にて、利用者に当該変更内容を通知するものとし、会員は本利用規約の変更に同意したものとみなします。

第１１条（退会）
１．会員は、当社所定の手続きを行うことにより退会することができます。
２．会員の死亡、その他会員として本システムの利用が不可能となる事由があったと当社が認識しときは、当社は、当該認識をしたときをもって、当該会員が退会したものとみなし、本システムの利用をできなくするものとします。
３．会員は、退会時において本サイト商品の代金支払いがされていない等の未決済の取引がある場合は、速やかにこれを完了させるものとし、その完了後に退会が認められるものとします。

第１２条（損害賠償）
１．当社は、本サイトの閲覧及びアクセス並びに本サービスの利用に関して、当社の責めに帰すべき事由且つ当社の故意・重過失によって利用者に損害が発生した場合のみ、利用者に現実に発生した直接かつ通常の損害のみを賠償するものとします。
２．利用者が、本利用規約に規定する事項に違反したことにより、当社が損害を被った場合には、当該利用者は当社に対して当該損害の賠償責任を負うものとします。なお、当社が、利用者と第三者との紛争、その他利用者の責めに帰すべき事由に起因した費用（弁護士費用、証人費用、証拠収集費用及びその他の訴訟遂行上の合理的費用を含む）を負担することとなる場合、当社は、その費用を、現実に負担が生じる前であっても、損害の一部として利用者に請求することができるものとします。
３．前項の規定は、法人又は団体が当該法人又は当該団体に所属する個人が会員として登録した場合において、当該個人が本利用規約に規定する事項に違反したことにより当社が損害を被った場合には、その時点で当該個人が法人又はその他の団体に所属しているか否かに関わらず、当該法人又は当該団体が当該損害の賠償責任を負うものとします。

第１３条（契約上の地位の移転等）
１．会員は、当社の書面による事前の承諾なく、利用契約上の地位又は本利用規約に基づく権利若しくは義務につき、第三者に対し、譲渡、移転、担保設定、その他の処分をすることはできません。
２．当社は本サービスにかかる事業を第三者に譲渡（事業譲渡、会社分割その他事業が移転するあらゆる場合を含います。）した場合には、当該事業譲渡に伴い利用契約上の地位、本利用規約に基づく権利及び義務並びに会員の登録情報その他の顧客情報を当該事業譲渡の譲受人に譲渡することができるものとします。

第１４条（本サービスの中断・廃止）
当社は、以下の各号のいずれかに該当する場合、利用者に事前通知することなく本サービスの廃止若しくは一時的に本サービスの全部又は一部を中断することができるものとします。また、当社は、本サービスの中断及び廃止により利用者に生じた一切損害について、一切その責任を負わないものとします。
（１）サーバー、通信回線若しくはその他の設備の故障、障害の発生又はその他の事由により本サービスの提供ができなくなった場合
（２）本サービス提供用の設備（サーバー、通信回線や電源、それらを収容する建築物などを含む）の保守、点検、修理、変更を定期的に又は緊急に行う場合
（３）地震、噴火、洪水、津波、戦争、変乱、暴動、騒乱、労働争議、疫病の蔓延等その他不可抗力により本サービスの提供ができなくなった場合
（４）法令による規制等の適用により本サービスの提供ができなくなった場合
（５）その他、当社が本サービスの廃止又は一時的な中断を必要と判断した場合

第１５条（解釈、準拠法及び管轄裁判所）
１．本利用規約の解釈に関し疑義が生じた場合は、当社が合理的な範囲でその解釈を決定できるものとします。
２．本利用規約は、日本法を準拠法とします。
３．本利用規約に基づく当社と会員間に生じる一切の紛争の解決については、名古屋簡易裁判所又は名古屋地方裁判所を第一審の専属管轄裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とします。
４．本利用規約のいずれかの条項又はその一部が、消費者契約法その他の法令等により無効又は執行不能と判断された場合であっても、本利用規約の残りの規定及び一部が無効又は執行不能と判断された規定の残りの部分は、継続して完全に効力を有し、当社及び利用者は、当該無効若しくは執行不能の条項又は部分を有効とするため又は執行力を持たせるために必要な範囲で修正し、当該無効若しくは執行不能な条項又は部分の趣旨並びに法律的及び経済的に同等の効果を確保できるように努めるものとします。

２０２１年１２月０１日 制定
２０２２年１２月１５日 施行